老人ホームに入りたい、入ろうと思っても簡単には入居できません。
なぜなら老人ホームのような介護施設には入居するための条件があるからです。
要介護度が施設の種類に合致していて、費用を支払えるお金があれば入居できると思っている方もいるのではないでしょうか？
老人ホームを探し出した苦労が無駄にならないよう、年齢などの求められる条件があることを知っておきましょう。
加えて入居者側からも、入居前に確認しておくべきポイントを解説しておきます。
老人ホームに入ってから、後悔の無いよう確認ポイントを把握しておきましょう。
この記事は、施設側からの入居条件と利用者側からの確認ポイントを解説します。
今回は老人ホームへの入居を考えている方、またそのご家族に読んでいただきたい内容です。
老人ホームは希望すれば誰でも入れるわけではありません。
なぜなら、老人ホームには多くの種類があり、その施設形態と目的によって受け入れられる入居者状態に制限がかかるからです。
さらには同じ施設形態でも各施設によって設備・人員に違いがあり、これらの要因で入居条件が変わってきます。
入居するための代表的な条件は下記の5つです。
- 年齢
- 要介護度
- 必要な医療ケア
- 保証人・身元引受人
- 収入
老人ホームへ入居できる年齢は原則65歳以上となっています。
なぜなら、介護保険法が65歳以上を対象としているためで、老人ホームへの入居もその条件に合わせた形となっています。
そのため、介護保険が適用となる特定疫病の人は40歳からでも入居可能です。
また、介護保険施設ではない住宅型有料老人ホームや健康型有料老人ホームは、65歳未満でも入居できることがあります。
介護保険制度のもとでは要介護度に合わせて、提供されるサービスが異なってきます。
そのため介護施設においても、要介護度によって入居できる施設が変わってくるのです。
| 公民別 | 要介護度 | |
|---|---|---|
| 特別養護老人ホーム | 公的 | 要介護度3以上 |
| 老人保健施設 | 公的 | 要介護度1以上 |
| 介護医療院 | 公的 | 要介護度1以上 |
| ケアハウス | 公的 | 自立～中程度まで |
| 介護付き有料老人ホーム | 民間 | 要支援１～中程度まで |
| 住宅型有料老人ホーム | 民間 | 自立～中程度まで |
| サービス付き高齢者向け住宅 | 民間 | 自立～中程度まで |
| グループホーム | 民間 | 要支援2～中程度まで |
特に公的施設では枠組みが決められていますが、民間施設では要介護度による条件が設定されていない場合もあり、自立～要介護度５までどなたでも入居できる施設もあります。
老人ホームは生活をする介護施設であって、病気やケガを治す医療施設ではありません。
看護師などの配置が義務付けられている施設もありますが、一般的な老人ホームでは十分な医療体制は取られていません。
そのため、利用者の必要になる医療ケアによっては入居できない施設がでてきます。
「胃ろう」「インスリン」「在宅酸素」など、よくあるケースについては、入居条件に記載されていることが多いので、前もって確認しておきましょう。
また、他の持病がある人は個別に施設に対応可能か確認しましょう。
事は命に関わるため、利用者にとっても施設にとっても重要な確認事項です。
全国の約9割の施設が入居条件として求めてくる「身元保証人」や「身元引受人」がいることも入居条件の一つです。
これらは家族が両方を合わせて引き受けるのが一般的です。
ちなみに、身元保証人とは入院時や施設でのトラブル時に連絡はいる入居者側の責任者で、引受人は本人が亡くなった時に整理を引き受けてもらいます。
したがって、保証人・引受人になる家族がいない人は入居が困難になります。
そのような場合、方法は２つです。
- 保証人・引受人の必要がない施設を探す
- 保証会社の引受人代行サービスを利用する
いずれにしても、老人ホームの担当者や自治体の担当者と相談しましょう。
老人ホームに入居すると住居費や食費などの月額費用がかかってきます。
これらの費用に対し、安定した支払い能力があるかが入居条件に挙げられます。
そのため、入居前には審査があり、収入額の確認として本人と身元保証人の通帳の写しを提出することになります。
仮に支払いが滞ったからといって、即時退居は求められたりしません。通常は１～３カ月ほど猶予期間があたえられます。
滞納した場合についても、入居時の契約書に記載されていますのでよく確認しておきましょう。
利用者側は施設の長期利用を前提とし、収入額に見合った施設を選ぶことが重要です。
施設側が提示する入居条件を満たしたからと言って、安心してはいけません。
なぜなら、利用者側でも確認しておくべきポイントがあるからです。
- 認知症
- 寝たきり
- 看取り
- 退去条件
認知症の有無によって、受け入れを拒否する施設もあります。
また、入居はできても重症化すると退去を求められる場合もあります。
認知症に関する施設側の対応について、入居時にしっかりと確認しておきましょう。
認知症が疑われる場合は、はじめから重症対応可能の施設を選ぶことをお勧めします。
一般的に寝たきりとは要介護度４、５の状態に当たります。
寝たきり状態の人は特別養護老人ホームが主な受け入れ先になりますが、特養は人気が高く順番待ちになることがほとんどです。
よって有料老人ホームなど、他の受け入れ先を探すことになります。
通常、中程度までの要介護度に対応している有料老人ホームでも、寝たきりの受け入れが可能な場合があります。
それが「本人に必要な介護」と「老人ホームが行える介護」とが合致している場合です。
そのため、老人ホームの担当者とよく話し合って、入居可能かどうかを確認してみましょう。
看取りとは医学的治療を施さなくては亡くなると診断されていても、無理な延命治療を行わず自然に亡くなるまでの過程を見守ることです。
そして苦痛が少なくなるよう医学的な緩和ケアを行い、尊厳ある生活が出来るよう支援を行います。
したがって、医療的なケアが必要な看取りは、できる施設とできない施設があります。
そのため、看取りを希望される人や終身利用を考えている人は、事前に確認しておきましょう。
せっかく入居できても、退去させられては意味がありません。
例えば、「認知症の発症」、「持病の悪化」、「要介護度の変化」によって退去になってしますことが考えられます。
また、看取りについても、心境の変化で希望が変わる場合もありえます。
そのため、契約書を読み返して、退去条件はよく確認しておきましょう。
いかがでしたか？
老人ホームへ入居するために、まずは入居条件と確認事項をチェックしておきましょう。
事前にまとめておくと、効率も良く、項目漏れも回避できます。
どんなに快適そうな施設を発見しても、条件が合わず入居できなければ意味がありません。
さらにホームから望まぬ退居を強いられるという状況に陥ることもないでしょう。
どうしても入居施設が決まらない、探し出せないという場合はプロに相談するのも一つの方法です。
在宅介護などで既に担当のケアマネージャーがいる場合、まずは相談してみましょう。
関連施設などを紹介してもらえるかもしれません。
また以前に、施設の選び方・施設見学のチェックポイントを紹介しています。
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老人ホームの選び方-見学でみる11つの項目
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最後までお読みいただきありがとうございました。
